自ら公募・トレーニー制度を活用し、キャリア形成と成長を実現した４人をご紹介します！
チャレンジで視野が広がった
2016年入社
決済業務部 係長
恒川さん
1日約7,000件の伝票データを処理し、預金の入出金や送金などの決済、決算の基となる総勘定元帳を作成しています。CBJの「銀行機能」を支える部署です。
業務公募に手を挙げたのは、前の部署の在籍年数が長く感じた頃でした。次の異動先は銀行分野の知識を学べる部署がよかったため、公募を見て挑戦しました。異動してからは、毎日が学びの連続です。今回、係長に任命され、課のマネジメントにも携わるようになり、キャリアも大きく前進できる機会だと感じています。また、経験してきた投信、信託分野に加え、銀行分野を学ぶことで、より多角的に仕事を捉えられるようになってきました。業務の横のつながりも意識しながら、後進のサポートや運営体制の構築に活かしていけると思っています。業務公募は、自分が目指したいキャリアに直接挑戦できる機会です。挑戦すれば、新しい道が開ける。そんな実感があります。ぜひ怖がらずに挑戦してみてください。
CBJではできない営業を経験
2022年入社
業務推進部
猿渡さん
カスタマーサービスの窓口として、運用会社さまからのご照会や日々変化するご要望を受け付け、実務を担う各部署と確認・調整を進めながら、全体のとりまとめを担っています。
2024年7月から半年間、株主グループであるみずほ信託銀行へのトレーニーに参加しました。投資信託の受託営業担当者として、運用会社に対するサービスの説明や情報提供、受託銀行の実務処理を担当しました。
初めて運用会社へ往訪した際のことは、強く印象に残っています。この時、顔を合わせて会話することで仕事がスムーズになり、コミュニケーションの大切さを学びました。
トレーニーの経験は、社内外を問わない良好な関係性づくりに活きています。社外関係者や社内の各部署と、メールのみならず電話や対面で会話をすることで、円滑な仕事につながります。
トレーニーは学びが非常に多い経験でした。今後もチャレンジ精神をもって仕事に取組み、成長していきたいと考えています。
海外での学びで自信がついた
2019年入社
受託サービス部
川道さん
「海外市場のニュース作成」を担当しています。世界各国の株式・債券の取引ルールや税率、祝日情報を収集・分析し、お客さまに毎日ニュースを配信する業務です。
2024年秋に約2週間、当社が連携する米国の「グローバルカストディアン」で研修を受けました。世界規模で資産管理業務を行う企業で、AI活用などの最先端の取り組みや実務を、第一線のプロから直接学ぶことができ、大きな刺激を受けました。実は本格的に英語を学び始めたのは入社後だったので、研修先で英語のプレゼンに挑戦し、大勢の方から大きな拍手をいただいた経験も忘れられない思い出です。海外のプロの中で2週間を過ごせたことが自信につながり、帰国後も、全社規模のプロジェクトに取り組むなど、トレーニーで培ったチャレンジ精神で挑戦を続けています。
当時、お世話になった方々とのつながりはいまも続いており、日々の仕事の大きな励みとなっています！
システムをつくる側から使う側に
2022年入社
開発第二部
相原さん
デリバティブ関連のシステムの保守・開発業務を担当しています。日々の照会・障害対応の実施と共に、システム新規構築・改修のための開発案件を推進しています。
2024年5月後半から約2カ月半、IT職業務から離れ、国内業務第一部デリバティブ課の一員として業務を担当。現場に派遣されたからこそ経験できる関連・周辺業務までを一通り経験でき、ほかのシステムとの連携や業務フローを知る良い機会となりました。おかげで、各システムの使用方法がより具体的にイメージでき、課題点も見つけることができました。
IT職と総合職は拠点が違うので、顔を合わせることはあまりありません。今回は2カ月半、同じフロアで業務に携わって関係性をつくることができ、密にコミュニケーションを取れるようになりました。
システム開発案件等でも、自身の担当以外のシステムのことまで考えて行動できるようになり、より良い成果が得られました。
日本カストディ銀行ってこんな会社！
国内最大級の資産管理を専門とする日本カストディ銀行（以下、CBJ）。一般の銀行のように個人向けの預金やローンを扱うのではなく、機関投資家に代わって、投資信託や年金、証券の受託管理などBtoBの金融インフラを支えています。 “資産管理のプロ集団”として、約2,000人の社員が 700兆円規模の資産を管理しています。
新卒入社、キャリア入社、株主各社からの出向・転籍者など多様な社員が集まっている当社は、D&Iそのものです。充実した教育プログラムにより、一人ひとりが高い専門性を身につけて活躍しています。ライフイベントに応じて柔軟な働き方ができるよう両立支援制度も整備しており、毎年全社員の約５％が産・育休を取得、４〜５月には20〜30人程度が育休から復職しています。
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