会社の持続的な成長のためには、社員の健康と幸福が欠かせません。CTCグループの「健幸経営」を推進する健康支援室の2人に話を聞きました。
掲載内容は取材当時（2024年3月時点）のものであり、現在は異なる場合がございます。
経営企画グループ 人事総務本部
人事部 健康支援室 課長
三平さん
がん検診は会社が全額負担
予防に重点を置く
健康経営に本格的に取り組み始めたのは、2017年にグループ単一の「CTCグループ健康保険組合」が設立されたことがきっかけです。健康に関する情報やデータが活用できるようになり、社員の状況やニーズに合わせた独自の施策を展開できるようになりました。2019年には社員とその家族の健康と幸福（ウェルビーイング）を目指す「健幸経営」を宣言。より明確に社内外に発信しました。
最高健幸責任者（CHO）である社長をトップとした健幸経営推進委員会を設置し、施策の立案・実施を健康支援室が担っています。課長である私のほか、保健師5名、看護師2名、常勤産業医6名、非常勤産業医1名が所属しており、専門職と一体となり、総合的な施策に取り組んでいます。
さまざまな施策の中で、特に力を入れているのが病気の予防に重点を置いた施策です。たとえば「がん総合検診」は、国立がん研究センターと連携し、がんの早期発見・早期治療のための体制を整えています。個人でがん検診を受診する場合、十数万円の負担が必要ですが、その全額を負担しています。受診対象も以前は40歳から5歳刻みでしたが、2023年度からは40歳から3歳刻みに拡充。受診者数は約2倍に増加しています。
また、メンタルヘルス対策として年1回実施しているストレスチェックの項目を57項目から80項目に拡充。心身の不調を未然に防ぐことだけでなく、高ストレス者を減らし、ワークエンゲージメントを高めるための分析にも活用しています。その他、障がい者雇用推進のために設立した特例子会社CTCひなりの社員がスマートミール認証のお弁当を販売しています。栄養バランスのとれた食事で社員の健康づくりをサポートしています。
アプリやサービス活用により社員の健康リテラシー向上へ
2024年からは社員のセルフケア・健康リテラシーの向上を目標に掲げています。セルフケア支援ツールとして、ヘルスケアテクノロジーズ株式会社が提供しているヘルスケアアプリ「HELPO（ヘルポ）」を導入しました。同アプリは社員とその家族が、医師や薬剤師などの医療の専門家にチャットで健康相談をしたり、オンラインでの診療を受けたりすることができます。
また、セルフケアの意識を高めるため、株式会社ベネフィット・ワンが提供する福利厚生サービスのカフェテリアプランにおいて、通常の付与分に加えてセルフポイントを新設しました。健康診断の受診者や禁煙者、歯科セミナーの受講者など、セルフケアに努める社員のインセンティブとしてポイントを付与する仕組みです。付与されたポイントはさまざまなメニューの中から社員が自由に選んで利用することができます。
●保健師からひと言
経営企画グループ
人事総務本部人事部 健康支援室 保健師
榑林さん
健康支援室は社員の健康を支えるサポーターです。あるときは社員一人ひとり、あるときは組織全体を見ながら、心身ともに健康で働きやすい環境づくりを進めています。CTCは社長をトップとして健幸経営を推進し、健康を大事にする社風があります。健康になれる仕組みが整っていることは、本来のパフォーマンスが発揮できる非常に恵まれた環境です。今後も社員の皆さんの健康の土台づくりに貢献していきたいと思います。
伊藤忠テクノソリューションズってこんな会社！
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、約5600人が働く総合ITサービス企業です。多様な業種のお客様のニーズに応えて最適なITソリューションを提供し、DX推進や課題解決に貢献しています。
同社では、社員とその家族の健康と幸福を目指した「健幸経営」を推進。10年連続で「健康経営優良法人」の認定を受けています。人材育成においても社員一人ひとりの多様なキャリア形成を支援。2021年には働きやすさの追求、コミュニケーションの活性化を目指し、グループ本社を東京・神谷町に統合移転しました。
2024年には企業理念を改定し、「Challenging Tomorrow’s Changes 変わっていく。挑んでいく。」をコーポレートアイデンティティとして定めました。変化への挑戦を後押しする企業風土をより鮮明にし、社員が自律的に成長できる環境づくりに力を入れています。
