イノベーションの創出には、バックボーンの違う、多彩な人材が協働し、自己実現できる環境が必要です。そのためCTCでは、ダイバーシティ推進に力を入れています。
掲載内容は取材当時（2024年3月時点）のものであり、現在は異なる場合がございます。
ダイバーシティ・キャリア課とは？
ダイバーシティ推進とキャリア支援を行う専任組織。ダイバーシティ・エクイティ&インクルージョン（DE＆I）の風土醸成に取り組みながら、社員の多様なキャリア形成を支援している。
経営企画グループ
人事総務本部 人材戦略部
ダイバーシティ・キャリア課 課長
五十嵐さん
経営企画グループ
人事総務本部 人材戦略部
ダイバーシティ・キャリア課
久家さん
女性活躍推進が一丁目一番地
女性リーダーの育成に力を注ぐ
五十嵐 ダイバーシティの一丁目一番地は、女性活躍推進です。IT業界は男性社員の比率が高く、当社の女性社員の割合も全体の約2割にとどまっているからです。女性の新卒採用比率は目標に掲げた35％を毎年達成し、若手の女性社員は増加していますが、中堅以上はまだ少ないです。100人を超えた女性管理職を2027年4月までに130人まで増やすことが目標です。
そこで次世代の女性リーダーを育成するため、さまざまなプログラムを実施しています。たとえばキャリア・スポンサーシップ・プログラム（CSP）では、本部長クラスと女性管理職、女性管理職候補者を集めて座談会を開催。キャリアについて気軽に話せる機会を提供し、多様なリーダー経験を共有し、管理職になるやりがいなどを伝えています。メンター・メンティー制度と合わせて、子育てで忙しい女性社員のネットワークづくりとしても重要な施策です。
また、仕事と子育ての両立支援においては、育休からの復職者向け、育休を取得する社員の上司向け、男性の育休取得者向けの3つのセミナーを毎年実施しています。
自ら選んだキャリアだから
目標に向かってスキルを磨ける
久家 キャリア形成支援の施策も充実しています。2023年4月には、自分らしいキャリアパスを描きやすくするため、ジョブ型の要素も取り入れた新人事制度を導入しました。このほか新卒OJT制度やキャリア形成支援制度、1on1など、さまざまな制度や研修、面談を組み合わせた総合的なサポート体制を整えています。
また、自律と挑戦を後押しする企業風土があり、社内公募制度を導入するなど社員が主体的にキャリア形成できる環境です。上司と相談しながら自ら積み上げるキャリアだからこそ、目標に向かって、スキルを磨き上げることができると思います。
キャリアを支援する仕組み
CAREER DEVELOPMENT
社員の主体的なキャリア形成を支援するため、制度や研修、面談を組み合わせた総合的な体制を整えています。
複線型人事制度
管理職層に2つのルートを設定。課長、部長としてキャリアを積む「マネジメント職」の道とエンジニア、営業、コーポレートスタッフとして専門技能を究めていく「スペシャリスト職」の道を選択できます。現場の専門技能を究めたい社員のキャリアパスがより明確に描けるようになりました。ジョブ型の要素を導入し、年齢に関係なく、役割に応じて評価される制度になっています。
ジョブローテーション
ジョブローテーションの経験を昇格要件のひとつとして組み込んでいます。多様な業務を経験することで、幅広い知識と視野を身につけることができます。2021年度から施策を拡充し、事業を展開するうえで戦略的に重要なポジションを求人型で募集する社内公募制を一部で導入。2022年度からは全社展開を開始しました。社員が自ら手を挙げてチャレンジする新たな機会を創出しています。
新卒OJT制度
配属部署において、先輩社員が新入社員の成長をサポートする制度です。現場で実際の業務を体験しながら、必要な知識やスキルを習得できるため、効率的に業務を学ぶことができます。3年という他社と比較しても長い期間にわたり、周囲のフォローを受けながら実践的に仕事を覚えることができるため、新入社員がどんどん成長していける機会になっています。
キャリア形成面談
上司と部下の間で年１回、キャリア全般（経験、強み・弱み、適性、希望の働き方など）について話し合う面談を実施しています。対話を通して数年後のビジョンを共有し、社員の主体的なキャリア形成につなげています。また、キャリアコンサルタントの資格を持つ人事社員10名に相談できるキャリアコンサルティングは、入社3年目と5年目などの節目以外に、希望者はいつでも利用可能です。
伊藤忠テクノソリューションズってこんな会社！
伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は、約5600人が働く総合ITサービス企業です。多様な業種のお客様のニーズに応えて最適なITソリューションを提供し、DX推進や課題解決に貢献しています。
同社では、社員とその家族の健康と幸福を目指した「健幸経営」を推進。10年連続で「健康経営優良法人」の認定を受けています。人材育成においても社員一人ひとりの多様なキャリア形成を支援。2021年には働きやすさの追求、コミュニケーションの活性化を目指し、グループ本社を東京・神谷町に統合移転しました。
2024年には企業理念を改定し、「Challenging Tomorrow’s Changes 変わっていく。挑んでいく。」をコーポレートアイデンティティとして定めました。変化への挑戦を後押しする企業風土をより鮮明にし、社員が自律的に成長できる環境づくりに力を入れています。
